介護職をやめたい時の対処法、やめる時の手順を解説します！

こんにちは、特別養護老人ホームの介護福祉士【＠しまぞー】です。

職場の人間関係や上司、職場環境など悩める問題は数あれど、その解決策を結論から言うと・・・

個人にそんな力はないし、できるのは、ただ仲間と愚痴を言えるだけ。

今回の記事では、『介護をやめたい』と考えている方に向けて、その対処法から損をしない退職の手順まで紹介していきます。

介護職をやめたい時の対処法

職場をやめた方がいい3つのケース

人間関係が悪い

理由にも述べましたが、介護の現場ではいじめやパワハラなどに悩んでいる介護職員は多く心身に疲労をきたしてしまいます。

メンタルに来るようならユニットなどの配置の変更を申し出る。それがだめなら転職を検討すべきでしょう。

若い年齢の方

私も若い方が退職意思を示した時に「残った方が良いよ。」とは軽々しく言えません。

若い方のこれからの可能性を考えると、特に異業種への転職にチャレンジできるのは30代までです。

そのような方は、私の経験した中でもいらっしゃいましたし悪いことではありません。

今の給料では生活環境の変化に対応できない

今の給料では生活できないという方もいるでしょう。

例えば、単身者であれば生活できていたが、妻帯者となり、お子様を育てるために教育費がかかるなどの不安。

そういった人に対しては、若い方と同様ですが、介護ならいつでも戻れるのでチャレンジするなら今のうちとだとアドバイスします。

精神面でつらい

医師の診断で傷病手当の制度を利用できるなら、就労不可として翌日から休むことも可能です。

６割程度の手当をもらいながら最大で１年６カ月の休養を取得することもできます。

まだその職場に未練があるなら

• 上司に相談
• 職場の仲間に相談
• ご家族友人に相談

ここで私の経験談をお話ししましょう。

今の職場を離れたいなら

「どのように辞めたらいいのかわからない」という方に向けて、以下の章ではやめたい時の手順と退職時の大切なポイントを紹介します。

退職する前にすべきポイントとやめたい時の手順

退職や転職に関しては、大手転職サイトを見れば一般的な手順は知ることができるでしょう。

しかし、私のような経験者目線でのブログ記事は少ないと思います。

職場を辞める前に転職先を決めてから退職

何故かというと、退職後いざ就職活動を始めても、なかなか次の職が決まらないのです。

しかも、次の仕事が決まっていないと就職活動での交渉に不利で、条件面で妥協してしまいがちになります。

このように、無職になってから次の就職先を探すのはとてもリスクがあります。

転職先が決まっていないケースでの悲劇

失業手当の受給を見込んでの退職では、いざ転職活動を始めた時に痛い目に合う可能性が高いでです。

退職後の転職活動は、なかなか次が決まらないことが多いため、心理面でも辛いのです。

まずは転職エージェントに登録して、次の転職先をについて相談したり、探してもらうのがベストです。

転職活動時にブラック施設を見極める方法として使っているのが、今回ご紹介する無料の口コミサイトの転職会議です。会員数が700万人でサラリーマンの12％が利用している口コミサイトです。

企業は人材を採用する時には反社チェックを行います。その逆に求職者側も企業のブラックな口コミがないかチェックをしましょう！

退職の意思表示は誰に？

たいていの場合退職する際は、上司（リーダー）と面談（相談）をすると思います。

そこで上司（リーダー）は管理者に「しまぞーさんが辞めたいと言っています」と相談、報告します。

その後、管理者との面談もあるでしょう。

しかし退職意思が固い場合、ブラックな職場をはやく辞めたい場合は、裁量権のある主任や管理者に直接退職届を提出するのが良いです。

私の経験上では、管理者が退職を認めればリーダーなどの上司から引き留めに合うことはほとんどなくなります。

退職届に記入する退職理由は「一身上の都合により」で構いません。

もし、「退職意思がなかなか伝えられない場合は退職代行の利用を検討」してみてください。下の記事では退職代行に関して詳しく解説しています。

同じ介護の仕事に転職する方

介護の仕事は業態により内容が違ってきますよね。

おおまかに分ければ居宅と施設ですが、仕事内容に大きな違いがあるのは訪問介護と施設介護です。

何が違うかといいますと、

この違いにより向き不向き、好き嫌いなどが生じると思います。

次に転職する際、どのような方法があるかを３つ挙げます。

そもそも、同業種へ転職するのは、今までの仕事のスキルを活かした転職ができるからでしょう。そのような方は退職前に条件のいい就職先が決まっています。

何度も言いますが、なるべく退職する前に転職先を決めましょう。

介護専門の転職エージェントを比較表で紹介

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目的別おすすめ介護専門転職エージェント

下の記事では、さらに詳しく転職エージェント各社を紹介しています。

⋙現役介護士がおすすめ【介護転職エージェント】を比較しランキング！ 

下の記事は、一般企業から介護職へ転職する方へ向けて「転職活動の進め方,５つの手順」を詳しく解説しています。ぜひご覧ください。

下の記事は、「異業種から介護職へ転職する方へ,メリット７つ・デメリット３つ選んで解説！」と題し解説しています。ぜひご覧ください。

介護職から異業種へ転職する方

退職する現在の職業から異分野へ転職する「ジョブチェンジ」をする方は、なかなか就職が決まらないケースが多いようです。

退職後にハローワークに行って転職活動する多くの方は、退職してから就職先を探していると思われます。

実際にハローワークで「ジョブチェンジ」の転職活動をした我が身としては、なかなか厳しい現実がありましたね。

ハローワークに来ている周りの求職者を見ると、暗い感じで活力がない光景が見てとれました。

このハローワークで転職活動を行って思ったのが、「自分は何をしているのだろう」、「なかなかいい仕事がないな」という疲弊感（ひへいかん）でした。

何度も何度も求職活動をしても、なかなか転職先が決まらないという人々の疲弊感がハローワークにただよっていました。

私の経験でも、ハローワークの職員は、ただ事務的な対応をしているだけなのが目につきました。

そして、ハローワークで中高年の求職者に紹介される業態は、圧倒的に人員不足の介護職となります。

一般企業への転職におすすめの転職エージェント比較表

介護職から一般職へ転職を考えている方は、自身単独で転職活動をするのではなく、一般の転職エージェントのキャリアアドバイザーに無料相談することをおすすめします。

サービス会社	リクルートエージェント	リクナビNEXT	doda（デューダ）
公開求人数	274,572	64,302	254,493
非公開求人数	30,000	ーーー	38,610
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種類	転職エージェント	転職サイト	転職サイト 転職エージェント
特徴	業界最大の求人数 転職支援実績No1 サポートが充実	コンテンツが豊富 スカウト機能あり	非公開求人が豊富 転職者満足度No１ 無料セミナーが充実
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公式サイト	リクルートエージェント	リクナビNEXT	doda（デューダ）

一般企業への転職におすすめ４つの転職エージェントの詳細

確認すべき退職に関する法律、制度  

退職に関する民法の規定

民法627条の規定により、少なくとも、「退職日の２週間より前」に退職の意思を示し退職届を提出しなければなりません。

就業規則で退職についての内容を確認

また、就業規則にも退職に関する規定が書かれています。

就業規則には、退職届の提出期限は２週間ではなく、企業側から考えられる引継ぎ期間や人員の募集により充足するまでの期間を考慮された、長めの３か月程度の期限を設けているケースが多いようです。

民法の規定と就業規則のどちらを優先すべき？

この答えとしては、「法律（民法627条）＞就業規則」となります。

私の介護での退職経験では、１か月の間を取って退職していました。だいたいは施設の意向に従って退職日を決めていましたね。

正直な話、施設・事業所の方も退職希望者に、それほど長く在籍してもらってもしょうがないと思っているでしょう。

特に新人のケースでは、入社から最初の３か月はみっちり指導が入ります。

要は新人には更に指導する人手を使っているわけで、早く辞めてもらった方が費用的な無駄を省くにも良いからです。

自己都合の退職と会社都合の退職の違い

大きな違いとしては「失業給付金の制限」に差があります。

自己都合の場合

失業手当を受給するのに７日間の待期期間と３か月の給付制限期間がある

会社都合の場合

７日間の待期期間のみ

私は以前、退職に関する介護職員が退職する際の「手続きと注意点」を題材とした記事を書きました。

この記事では、退職する際の「有給休暇を現金で買い取る話」、「退職に関する自己都合で失業給付期限」など、お役立ち情報を紹介しています。

こちらの記事も併せて読んで頂くことで、辞める際の手続きをスムーズに行うことができるでしょう。 

次に病気が原因で退職せざるを得ない時、知っておくべき制度「傷病手当給付」について解説します。

退職に関わる傷病手当給付金について

皆さんの中にも聞いたことがある方が多いと思いますが、簡単に説明しますと、以下の場合「健康保険」から、お金が支給される制度があります。

詳しい内容を知りたい方のため、全国健康保険協会の傷病手当金のサイトを紹介します。ただし、独自で健康保険を運営している企業もあります。

その場合は、独自の健康保険の対応になりますのでご了承ください。（独自の保険の場合、全国健康保険協会より１割増し等、手厚い制度の健康保険もある）

介護をやめたい理由のまとめ

転職を検討している方は、本記事を参考にして頂いて、本文で紹介している転職エージェントや転職サイトは無料ですので利用してみてください！

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